ARTICLE 04|PLM・ERP・Excelをつなぎ、設計変更レビューを一画面で完結(研究課題3)
- アルネッツ DX事業推進室
- 7 時間前
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MendixでPLMデータを「業務で使える状態」にする
本記事は、株式会社電通総研による「ローコードプラットフォームを活用したPLM利用価値最大化の手法とは?」をもとに構成した記事です。 |
製品の設計変更を判断する際には、さまざまな情報が必要です。
変更内容や図面はPLM、原価や在庫はERP、検討事項や過去の経緯はExcelやメールなど、情報が
複数の場所に分かれているケースもあります。
レビュー参加者は、それぞれのシステムを開きながら情報を確認しなければなりません。
必要な情報が揃っていなければ、その場では判断できず、担当者が持ち帰って調査することになります。
研究課題3では、設計変更レビューに必要な情報をMendix上へ集約し、確認から承認までを一つの流れで実行する仕組みを紹介します。
設計変更レビューで起こる情報の分断
設計変更による影響は、設計部門だけにとどまりません。
関連する部品、BOM、在庫、調達、製造工程、コスト、納期など、複数の領域を確認する必要があります。
ところが、情報がPLM、ERP、Excelに分散していると、レビュー中に何度も画面を切り替えなければなりません。
変更前後の差分確認にも時間がかかります。
影響範囲が分からず、必要な情報を追加で調査するために、承認を次回へ持ち越すこともあります。
・必要情報が揃わない
・画面切り替えが多い
・情報が分散している
・影響範囲が分からない
といった課題が生じます。
承認依頼を一つの画面で管理
デモでは、Mendix上に設計変更の承認依頼一覧を表示します。
画面には、変更依頼番号、変更タイトル、ステータス、承認日、作成者、作成日などが一覧表示されます。
開始日や終了日、ステータスなどを条件に検索できるため、確認したい変更依頼をすぐに探せます。
デモ画面では、「底板部品変更」「マウス変更依頼」「センサー変更」などの変更依頼が一覧表示され、それぞれの承認状態や作成者を確認できる構成です。
対象の変更依頼を選択すると、その案件に関係する情報をまとめて確認できる想定です。
PLM、ERP、Excelの情報を共通UIへ集約
Mendix側にすべてのデータをコピーして管理する必要はありません。
製品構成や図面、BOMはPLM、原価や在庫はERPなど、各システムが管理する情報はそのまま維持します。
Mendixは、それぞれのシステムから必要な情報を取得し、設計変更レビューに適した共通画面として表示します。利用者から見ると、一つのWebアプリを操作するだけで、複数システムの情報を確認できます。
・複数システム情報の統合
・リアルタイム連携
・ワークフロー統合
・フロー状態の可視化
が解決のポイントです。
変更前後の差分と影響範囲を確認
設計変更レビューでは、単に最新情報を表示するだけでなく、何が変わったのかを確認できることが重要です。
変更前後の部品、属性、BOMなどを比較し、差分を自動的に表示できれば、確認作業を効率化できます。
さらに、変更対象となる部品がどの製品や工程で使われているのかを表示することで、影響範囲も判断しやすくなります。
レビュー参加者は、必要な情報を探すことではなく、変更による影響を検討することに時間を使えるようになります。確認結果に問題がなければ、その画面から承認処理を行い、次の担当者や工程へ進めます。差分自動表示と、その場での承認完了までを一連の流れとして支援します。
動画で見る研究課題3
設計変更の承認依頼を一覧から選択し、関連情報や進行状況を確認する流れを紹介します。
レビューを「情報収集の場」から「判断の場」へ
情報が分散している環境では、レビューの多くの時間が情報確認に使われます。
「この情報はどこにあるのか」 「どの資料が最新なのか」 「変更による影響を誰に確認すべきか」 |
こうした確認が続けば、結論を出す時間がなくなります。
Mendixで情報を統合し、変更内容、差分、影響範囲、承認状況を同じ画面に表示することで、参加者は判断に集中できます。
その結果、持ち帰り調査や再レビューを減らし、設計変更に対する意思決定を迅速化できます。
既存システムを生かしながら改善する
PLMやERPは、製造業の基幹業務を支える重要なシステムです。
利用価値を高めるために、既存システムを大幅に作り直す必要はありません。
Mendixを各システムと現場業務の間に配置し、必要な情報とプロセスをつなぐことで、既存資産を生かしたまま業務を改善できます。
また、レビュー項目や承認フローが変わった場合も、ローコードによってアプリを継続的に改善できます。PLMの価値は、情報を登録・保管することだけではありません。その情報が業務の中で使われ、判断やアクションにつながることで、初めて十分に発揮されます。
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